Q&A（よくある質問）

液状化予測図の操作方法がわからない

画面左上の「操作説明」をクリックすると、詳しい操作方法が見られます。

液状化予測図で見たい場所を住所から探したい

画面左上の「住所検索」から、「市区町村、町大字、丁目」で検索できます。なお、丁目以下の番（地）での検索はできません。

液状化予測図の画面の拡大（縮小）をしたい

以下の①～③のいずれかで可能です。

① 画面左上の「拡大・縮小」を選択後、カーソルを目的地付近に動かして範囲を指定してください。

② 画面左上の「拡大・縮小ツール」にカーソルを当て、上下にスライドしてください。

③ 目的地付近にカーソルを当て、マウスのホイールを上下に回してください。

地図情報を表示したい

画面右上の「凡例」ダイアログの詳細情報から「表示」を選択して、ご覧になりたい地図を選択してください。

液状化予測図を印刷したい

画面左上の「印刷」を選択後、出力サイズを指定してください。出力箇所の拡大・縮小は、「印刷」を選択する前に行って下さい。

液状化可能性の判定方法は

ボーリングによる液状化判定結果と、液状化履歴等の地図情報による判定結果から総合的に判断しています。

液状化判定で想定している地震は

特定の地震は想定していませんが、関東大震災の時の波形記録から推定された　地中の波から地表面の加速度を求め液状化判定に用いています。

液状化判定において想定している震度は

液状化判定に用いている加速度（揺れの強さ）は、「震度6弱」程度になります。

東日本大震災での液状化履歴は反映されているか

平成24年度改訂時の独自の調査結果に加え、国立研究開発法人防災科学技術研究所（J-SHIS）で公開されている液状化履歴を今回反映しています。

液状化可能性の判断は、どのように行っているのか

ボーリングによる液状化判定結果と、液状化履歴等地図情報による液状化の可能性から総合的に判断しています。

東京の西部で液状化予測図が表示（色分け）されないのは

東京西部は山地が大部分である等、液状化の可能性が低いと考えられるため対象外としました。

R5年度改訂版の概要は

今回の改訂は、令和3年度改訂版で使用したデータに加え、新たに取得した最新の地盤データに基づき予測図を更新したものです。詳細については「液状化予測図作成の考え方　２．ボーリングデータ」をご覧ください。

判定が緑色（液状化の可能性小）であれば液状化の心配はないのか

相対的に液状化の可能性が小さいと言えます。但し、本予測図は液状化発生の目安を示すものであり、また同一メッシュ内でも場所によって液状化可能性が異なる場合があります。特定の地点の精確な液状化判定が必要な場合は、自らの責任で詳細な調査を行ってください。

判定が赤色（液状化の可能性大）であれば確実に液状化するのか

相対的に液状化の可能性が大きいと言えます。但し、本予測図は液状化発生の目安を示すものであり、また同一メッシュ内でも場所によって液状化可能性が異なる場合があります。特定の地点の精確な液状化判定が必要な場合は、自らの責任で詳細な調査を行ってください。

液状化の可能性が高い箇所の理由は

以下のような地盤・土地条件の箇所では、液状化の可能性が高くなる傾向があります。

① 砂質土からなる層が比較的厚く堆積している。
② 液状化可能性の高い土地条件である。
③ 液状化履歴がある。

PL値とは何か

「液状化可能性指数」のことで、地盤の液状化に対する危険度を表す指標です。一般にPL値が高いほど、液状化の可能性が大きいと言えます。

液状化予測図やPL値から建物の危険性を判断できるか

地盤の液状化に対する指標であり、建物を評価する指標ではありません。

PL分布図には液状化判定に使用したすべてのボーリング地点が表示されているのか

公共事業によるものや、公開に同意が得られているボーリングのみ公開しています。

液状化判定に使用したボーリングデータを入手したい

都で実施した地盤調査や公的機関より提供された地盤情報は、「公開データ」のページからオープンデータを取得可能です。

液状化判定に使用した液状化履歴等の地図情報を見たい

都が保有する地図情報については液状化予測図のページで選択して表示できるほか、「公開データ」のページからオープンデータを取得可能です。

印刷した液状化予測図を提供してほしい

印刷物は作成しておりません。HPからの出力をお願いいたします。

液状化予測図を開くことができない

回線混雑か、システムメンテナンスを行っている可能性があります。時間が経ってから再度お試しください。
それでも接続できない場合は、下記担当までご連絡をお願いします。

パソコン以外の機器で液状化予測図を見たい

液状化予測図は、パソコン上での閲覧を前提として作成していますが、インターネットに接続できる機器（スマートフォン、タブレットなど）での閲覧も可能です。

問い合わせ窓口は

東京都土木技術支援・人材育成センター 技術支援課 地盤・地質担当
電話 03-5683-1533